ENOCとの覚書調印式

 2020年オリンピック・パラリンピック東京大会の開催が決定したことに伴い、世界こども財団ではエリトリア国の参加を支援することになりました。

2014年春より2020年オリンピック・パラリンピック推進室長や、城内実外務副大臣、外務省関係者、エリトリアのエスティファノス駐日大使等との協議を重ねています。

 具体的には、2020年の東京五輪に向けて、青少年の育成やコーチの養成、健康増進の環境整備への支援を行う予定です。さらに、障がい者スポーツの最大のイベントであるパラリンピックへの参加支援も重要な目的となります。

 2014年9月15日~24日、宮澤保夫専務理事がエリトリアの首都アスマラを訪問し、城内外務副大臣の立ち会いのもと、2020年の東京オリンピック・パラリンピック大会への参加を支援するための覚書を同国オリンピック委員会(ENOC)と締結しました。さらに、ENOCに青少年のスポーツ振興策として1万米ドルを寄付しました。

 また、イサイアス大統領、オスマン・サレー外務大臣等との会談もセットされ、将来を見越した大きなテーマでの意見交換も行われました。

 KurumaIsuBasketSensyuGekirei.JPG-minその他、現地の実情を把握するため、サッカーグラウンドや車椅子バスケットボールチームの練習なども視察しました。

 エリトリアはエチオピアとの長年にわたる武力戦争の後、1993年に独立を勝ち取った若い国です。独立から20年以上を経過しましたが、依然として活気のある国です。一方、今後一層の発展を図るためには、外国から多くの支援や協力を必要としているのも事実です。

 今回調印した覚書は五輪への参加支援というスポーツに関わるものですが、世界こども財団として、今後は教育・医療関係までを視野に入れ、長期的、継続的な活動を考えていきます。

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